プロジェクトを伝える
プロジェクトを伝え、知ってもらう
受益者は、戦略的かつ有効な方法で多くの視聴者(メディア、一般大衆を含む)に対象となる情報を提供し、可能な限り双方向の交流を行うことで、アクションとその成果を伝えていく必要があります(モデル助成合意書第38条)。
コミュニケーションは何に関係するか
コミュニケーション活動は、提案書の一部である必要があります(コミュニケーションのための特定ワークパッケージとして、またはそれらを他のワークパッケージに含むことのいずれかにより)。
コミュニケーション活動は、「影響力」基準の評価の一部として考慮に入れられます。
総合的コミュニケーション計画は、明確な目的を定義し(関連する様々な対象となる視聴者に合った)、各活動に対して説明とタイミングを定める必要があります。
コミュニケーション活動を通じて、複数の視聴者に対し取り組んでいる研究について関心を持ってもらい(研究が専門家でなくとも理解できる方法で)、下記の観点を考慮することで、EUの研究と技術革新助成金に対する公共政策の視点に取り組んでください。
- ヨーロッパのコンソーシアム内での国境を越えた協力(すなわち、連携により如何に達成できたか)
- 科学的卓越性
- 競争力と社会的課題の解決に寄与すること(例えば、日常生活への影響、成果のより有効な使用、および、政策担当者、工業コミュニティと科学コミュニティへの波及)
良好なコミュニケーション
- アクション開始時に始まり、アクションが終わるまでまで継続します
- 戦略的に計画されたもので、単にその場限りの取り組みではありません
- 明確なコミュニケーション対象を確認し、設定します (例えば最終的、中間的コミュニケーション目的は特定されたか。どんな影響が意図されるか。対象となる視聴者からどのような反応または変更が予想されるか。)
- メディアと一般大衆を含む、プロジェクトの持つコミュニティを越えた視聴者を対象とし、当該視聴者に適している
- 関連性のあるメッセージを選択(例えば、アクションの業務はどのように私達の日常生活に関係があるのか。なぜ、対象とする視聴者はアクションについて知っている必要があるのか。)
- 正しい媒体と手段を使用(例えば、地元、地方、国家、EU全体にわたって適切なレベルで業務を行うこと。プロジェクトを伝えるために正しい方法を使用すること。つまり、一方向の交流(ウェブサイト、プレスリリース、パンフレットなど)、または双方向の交流(展示会、学校訪問インターネット討論など)、関連する場合、アクションに関する問題について一般大衆/社会が行う対策を含む)
- アクションの規模にふさわしい